北京オリンピック 情報サイト

JOC、北京オリンピック公式旅行代理店8社を選定
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2007/02/07
　日本オリンピック委員会は北京オリンピックの公式旅行代理店として
ジェイティービー、近畿日本ツーリスト、日本旅行、阪急交通社、
西武トラベル、ANAセールス、トップツアー、西鉄旅行の8社を選定した。
今回の公式旅行代理店の選定は正式な北京オリンピックの旅行代理店ではなく、
オリンピック組織委員会の承認が別途必要。
ただし、JOCによると、「これまでの大会でJOCが推薦した企業が認定されない
ケースは無い」としており、8社が北京オリンピックの旅行代理店となる見通し。
これにより、各社はチケットの手配のほか、パッケージツアーの造成などが可能となる。

　このうち近畿日本ツーリストは北京オリンピック準備室を立ち上げ。
北京のホテルを全館貸切りとするなど、各種の対応を早め講じ、
インセンティブ、パッケージに対応する方針。

　ジェイティービーは本社に中国イベント推進事務局を立ち上げ。

　阪急交通社は世界的規模のイベント取扱いは
1998年にフランスで開催されたサッカー・ワールドカップ以来。
中国では2005年12月に国際旅行社を開設、ガイドの確保などの取組みを
進めているところで、北京オリンピックについては海外事業部で担当する。
トップツアーは中国室と市場開発部で対応。

　西武トラベルは北京オリンピックに向けたプロジェクトを発足、
各セクションから1名が参加し、商品企画を検討していく。
同社ではシドニーでの経験を踏まえながら、あらゆる競技に対しての販売施策を検討、
ターゲット層を絞るなどの対応も見据えている。

北京オリンピックの意識調査
観光旅行としての北京オリンピックを取り巻く環境は厳しい

　ジャパン・マーケット・インテリジェンス（以下、JMI）は、
1年以内の国内・海外旅行経験者、男女500名を対象に、
旅の目的など旅行者側の意識調査を実施した。
また旅行動機の要因として、来年に控えた北京オリンピックなどのスポーツイベント、
商業イベント、文化芸術イベントへの関心、行動意欲の調査をあわせて行った。
その結果、観光旅行としての北京オリンピックを取り巻く環境は厳しいことが明らかになった。

　調査の結果、2008年夏に開催される北京オリンピックについて、全体的に関心が低く、
関心があるという人でも、実際に現地までは赴かずに、
TVやネットによる観戦を希望する人が多いという結果が得られた。
さらに、過去1年以内に国内旅行の経験がある人が96％に対し、
海外旅行の経験がある人は24％で、国内旅行経験がある人は、
次の旅行先にも国内旅行を選ぶ傾向が多いということから、
観光旅行としての北京オリンピックを取り巻く環境は厳しいといえるようだ。

　調査の詳細として、北京オリンピックに関心があると答えた人は全対象者中26.5％と、
それほど関心は高くなく、行きたいという意欲のある人は全体で7.9％と低い結果となった。
年代別で見てみると、30歳代は関心があるという人が35.6％と一番高かったが、
行きたいという意欲のある人は全体の割合と比べても6.8％という結果となった。
30歳代の人は家でゆっくりテレビ観戦という人が多いのかもしれない。